一般的には、知名度のある文化人や、著名人、賞の受賞者、選ばれし文才の持ち主、そういった限られた人のみが本を出版できると考えられていますが、本を作りたいと思ったら、自費出版という手段で本を出版することができます。かつて数百万円は必要だったコストを数十万円に抑え、さらには、商業出版と同じように一般書店での販売も可能になるなど、最近は自費出版のハードルも低くなっています。

予算や流通だけにとどまらず、原稿を書けなくても執筆代行者の手配や、タイトルや文章の相談にも乗ってくれるサービスを展開している出版社もあるようで、彼らを頼れば、身構えず、簡単に自分の本が作れるかもしれません。

かつては、自費出版といえば、高額であやしいというイメージがありました。

2007年には、国民生活センターは自費出版に関する相談の増加に伴い「作品をほめられても安易に契約しない」と題して報道発表を行いました。消費者感情につけこんで契約を勧め契約に至るようなケースがあること、契約時の金額内訳が不明瞭、また、約束どおりに仕上がらない、契約がどのように履行されているか状況を確認できない、という4つの問題点が挙げられたのです。

このように、よく分からないまま契約が進み、トラブルに巻き込まれるケースもあるようなので、注意は必要なのですが、昨今では、自動見積もりがホームページに設けてあり、具体的に話を進めたい場合には、メールで丁寧に説明を受けられるなど、出版したい人が安心して進められるようなサービスも増えてきています。

また、インターネットの普及により、無駄なコストをカットできるようになり、自費出版の費用も軽減できるようになりましたし、自社サイトでの新刊紹介やオンライン書店へのリンクを貼るなど、流通の面でもかつての自費出版とは大きく異なる進化をとげています。